太陽光発電のデメリット

今現在大変注目されている太陽光発電ですが、本当にいいことばかりなのでしょうか?

太陽光発電に関係するニュースを毎日にように目にします。
売電制度、電力会社に太陽光により発電した電気を、全量に買い取ってもらえるFIT(固定価格買取制度)がはじまったことによって、企業がビジネスとして太陽光発電に取り組み始め、自社所有の土地や地方自治体の遊休地などを借りて、メガソーラーなどという太陽光発電所の建設ラッシュが起きています。
また、住宅用の太陽光発電も、節電・エコ・環境に優しいエネルギーへの関心や、それにもまして国や地方自治体の補助金や、家庭で使わなかった余剰電力を電力会社に販売できる余剰電力買取制度などを利用し、従来よりも低コストで導入できるようになったこともあり、普及率は急上昇しています。
このようなニュースや情報に接すると、太陽光発電の普及が進むことでいいことばかり起こるように感じられますが、もちろん太陽光発電にもデメリットはあります。

発電コストがまだ割高である

太陽光発電システムの発電コストを、火力発電など他の発電方法のコストと比較すると、まだ割高です。
太陽光発電などの再生可能エネルギーによる発電コストが、既存の電力のコストと同等かそれ以下にになる点をグリッドパリティと言います。
日本のNEDO(新エネルギー・産業技術総合機構)は、家庭用電力並み(日本において23円/kWh)になることを第一段階グリッドパリティ、業務用電力並(同14円/kWh)になることを第二段階グリッドパリティ、汎用電源並(同7円/kWh)になることを第三段階グリッドパリティと定義し、それらに達することを目指しています。
太陽光発電がグリッドパリティに達すれば、政策上の支援が無くなっても、市場原理だけに従って普及が進むようになります。
現段階においては、国や地方自治体の補助金(つまり税金)や、電力会社の電力買い取りの原資として、太陽光発電を利用していない家庭や事業所も含めた全ての契約者が、電力使用料に上乗せして支払っている再生可能エネルギー発電促進賦課金(再エネ賦課金)頼みになっているのは否定できません。

太陽光発電所を建設するには広大な土地が必要

メガソーラーなど、大型の太陽光発電施設を建設するためには、日射量が多く日中影で遮られることがない広大な土地が必要です。
そのようなまとまった土地は、休耕地など農村地帯に多いため、街中に作るよりも土地の取得費や賃料は安く済みますが、送電コストは高くなってしまいます。

安定的に発電できない

太陽光発電は、太陽が空にない夜間は発電できないし、現状では曇や雨や雪の日の発電量は晴れの日の半分以下にまで下がってしまいます。
また、天候だけでなく、季節や地域(年間の日射量)によっても発電量は大きく左右されるため、安定的な発電システムとは言えません。

電気を蓄えておくことができない

太陽光発電で発電した電気はそのままでは蓄電することはできません。
発電した電気はそのまま使用するか、家庭用では使わない電気は系統連系の逆潮流を利用して電力会社に販売します。
太陽光発電システムに蓄電地を組み込むことで、作った電気を貯めておくことができますが、家庭用蓄電池はまだ容量がそれほど大きくなく価格も高価なため、一般家庭で普及が進むにはまだ時間がかかりそうです。
家庭用蓄電池よりも電気自動車が先に普及して、それが蓄電地代わりになる可能性のほうが高いかも知れません。

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